"  １９８６年５月初め、雨が降ったある日。父の転勤のため日本で高校に通っていた私は、いつもと変わりなく傘を差して登校した。ところが登校する町内の 小学生はあらかじめ決めていたかのように、長靴に帽子付きレ..."

“  １９８６年５月初め、雨が降ったある日。父の転勤のため日本で高校に通っていた私は、いつもと変わりなく傘を差して登校した。ところが登校する町内の 小学生はあらかじめ決めていたかのように、長靴に帽子付きレインコートを着たうえで傘を差していた。数人の子どもはマスクまでしていた。

  ４月２６日に発生したソ連チェルノブイリ原発爆発事故のためだった。子どもがいる親たちは数日前から「もうすぐ放射能の雨が降る」と 言って雨具を準備していたのだ。「世界地図で見ると遠く離れたソ連から飛んでくる放射能が日本にどんな影響を及ぼすのか」と思いながらも、手についた雨水 が気になって制服のスカートで拭いたことを思い出す。

  こうした世論を形成したのは当時の日本政府とメディアだった。日本メディアは連日、チェルノブイリ事故の速報を伝えながら、日本列島 に及ぼす影響を懸念していた。日本経済新聞の５月１日付の社説の見出しは「史上最悪の原発事故とソ連の責任」だった。社説は「事故原発から１０００キロ離 れたスウェーデンでも平常時の１００倍を超える放射能が検出された。これは安全性を維持するという重大な義務を怠ったものだ」と非難した。

  朝日新聞も同月５日付１面に「８０００キロを飛んできたチェルノブイリ原発の放射能が日本列島全域を汚染し始めた」と報じた。気象庁には不安な市民の問い合わせ電話が殺到し、新聞の紙面には水・牛乳・野菜の摂取で注意する点と洗濯物の管理要領に関する報道が相次いだ。

  日本政府はソ連政府が情報を公開せず隠していると非難した。それと同時に事態を把握するため、放射線医療専門家２人をソ連・東欧に迅速に派遣した。国会も動いた。衆議院は「ソ連政府は原発事故の情報を速かに公開するべきだ」という決議案を全会一致で採択し、参議院も科学技術特別委員会 で、日本政府がソ連に事故原因と迅速な情報提供を要求するべきだという内容の決議をした。

１９８６年５月４日から３日間にわたり東京で開催されたＧ８（主要７カ国＋ソ連）首脳会議では「原発事故声明」が採択された。声明は「原発を稼働するすべての国は安全性を確保しなければならない国際的責任を負う。チェルノブイリの場合、その責任を果たさないソ連政府は、主要７カ国をはじめとする他国が要請するすべての情報を直ちに提供しなければならない」と求めた。

それから２５年が過ぎ、東日本大地震と福島第１原発事故が発生した。日本政府は原発で水素爆発が何度か起きた後にも「放射能漏出は確認されていない」とし、自国民にさえ正確な情報を公開しなかった。菅直人首相はサルコジ仏大統領が日本を訪問すると、両国間の原発協力を約束した。

日本はより大きな被害を防ぐため、隣国に通知もせず放射性物質に汚染した水を４日から海に大量放流した。実際、原発事故の後、今まで放射能汚染水がどれほど海に流れたかは推定もできない。その間、日本から最も近い、それだけに対応を誤った場合は最も大きな放射線被害を受けるしかない韓国に対し、日本政府は果たしてどれほど正確な情報を、どれほど速かに提供したのか気になる。

チェルノブイリ当時、Ｇ８首脳会議の声明で指摘したように、どの国も自然災害をはじめとするすべての環境を考慮して１００％の安全を確保するのが原発稼働の大前提だ。チェルノブイリと日本の間の距離は約８０００キロだが、韓国と日本は海を挟んで約１０００キロの距離にすぎない。”

- 中央日報 - 「１９８６年」と「２０１１年」　原発事故への日本の対応の違い（１）