"原発が日本国内から完全撤廃された。 原発＝核爆弾であるという恐ろしい現実をやっと理解した国民はあの３．１１大震災から１年後の総選挙で、原発撤廃を掲げる議員と政党を選んだ。 その原発撤廃の選択は、太平洋戦..."

“原発が日本国内から完全撤廃された。
原発＝核爆弾であるという恐ろしい現実をやっと理解した国民はあの３．１１大震災から１年後の総選挙で、原発撤廃を掲げる議員と政党を選んだ。
その原発撤廃の選択は、太平洋戦争敗戦後半世紀以上にわたって推し進めてきた国家再興の旗幟の下、繰り広げてきた狂信的な経済最優先主義をも衰微させるに至り、スローライフ志向の生き方が主流となり始めてきた。
若者たちは結婚はしないが、二人の間に生まれた子供を共同で育てる生き方が常識となっていた。
つまり１０年前のような賃金を抑えるための政策としての男女平等ではなく、条件なしの潔い男女平等の世の中になった。
昔、ヴォーヴォワールとか言ったフランスの哲学者の妻が、女性を「第二の性」として訴えた社会はもはや、この極東の小さな島国でも昔話となった。

成人式を迎える若者たちは百日間のボランティア活動を終了して初めて、大人とみなされる制度のもとで、稚拙さとわがままが克服され、地に足を付けた上で、未来を語り合えるようになった。
又、この成人ボランティア制度が、老若男女すべての国民に福祉というしあわせのあり方を身に着けさせた。
又、皮肉にも高齢化社会の主役たる高齢者たちの生き方、特に欲望に振り回されなくなった年寄りたちのお金の処し方は若い人に影響を与え始めていた。
そして、次第に社会も消費、消費と叫ばなくなった。

あのTPPは五年前に導入されたことによって、我が国が植民地であることをより鮮明に浮かび上がらせ、小学生までもが日本はアメリカの植民地であることを理解した。
その結果、原発撤廃の精神をいっそう研ぎ澄ませることと並行して、清貧に甘んじつつも同時にアメリカに対して不服従の抵抗を示した。
幸か不幸か、あの原発放射能汚染は失いかけていた民族の負けじ魂をよみがえらせたのだろう。

しかし実を言えば、そのアメリカは国家としての破たんは秒読み段階でもあった。
喧嘩(戦争)とばくち（金融）と脅し(外交)と壮大なウソで固め通して、自然や人間を無反省のまま浪費し続けてきた結果、膨大な借金で首がまわらなくなったアメリカは、世界から相手にされなくなった。
もちろん、もうアメリカ大使館の中には、歴代の総理大臣に命令を下したあの忌まわしい日本管理委員会なる植民地統治室は存在するはずもなかった。

なんと、アジア圏は独自の通貨を持つにいたった。
国連もユダヤ国際資本やその配下のアメリカのおもちゃではなくなっていた。

そして、当然ながら我が国の国民所得は３０％も減じていた。
しかし、その代償としては過分な贈り物が与えられた。
つまり、極東の小島にもようやくほんとうの平和が訪れようとしていたのだ。
津波と地震で被災した東日本は多くの犠牲者と不毛の地を残したが、民族の力によってみごとな復興を遂げたことは言うまでもない。”

- １０年後　　その１ (via nakano)