"揺れが収まるのとほぼ同時に爆発音があった。千葉県市原市の金融機関に勤める桑折雅彦さん（２７）は職場の外へ出ると、数キロ先にあるコスモ石油の巨大な液化石油ガスタンクが炎上し、爆風が全身を覆った。空へと燃え..."

揺れが収まるのとほぼ同時に爆発音があった。千葉県市原市の金融機関に勤める桑折雅彦さん（２７）は職場の外へ出ると、数キロ先にあるコスモ石油の巨大な液化石油ガスタンクが炎上し、爆風が全身を覆った。空へと燃え上がる黒煙…。あの瞬間、「何か大変なことが起きた」と悟った。

　数日後、妻（２７）と千葉市の自宅からスーパーへ走った。レジには行列ができていた。２リットル入り飲料水６箱（２４本）、カセットコンロ用ボンベ１５本、菓子パン１０個、カップ麺５、６個を３０分並んで買った。

　「棚から持ち去られていく様子を見ていると、保存できるものは何でも買っておかなければという気になった。モノを少しでも手元に置いておきたかった」

　東日本大震災後、被災地から数百キロ離れた首都圏で起きた食料品や日用品の買いだめ。ガソリンスタンドでも行列ができた。

　消費者庁によると、関東圏向けのガソリンと軽油はすでに３月２１日から平年並みの出荷量へ戻っている。飲料水は放射性物質（放射能）の影響で依然として平時の８倍の需要があり品不足が続くものの、食料品は納豆やヨーグルトなど加工工場の被災や計画停電のため減産が続く食品を除き平常に戻りつつある。

　桑折さん宅の冷蔵庫わきには、ペットボトルや保存食が山積みになっていた。

　「妻と『正直、むだに買いすぎたかもしれない』と話すことはある。あれは一体何だったのだろうと思うこともある。われを失っていたのかもしれません」

　◆買いだめ連鎖

　首都圏の大手スーパーが震災５日後の３月１６日、食料品と日用品３０品目について需要と供給の状況を調べた。飲料水の需要は平時の３１倍に上り、パスタは２７倍、カップ麺は１４倍、米は１０倍。日用品ではボンベが３０倍、乾電池が１６倍だった。

　一方で、供給も飲料水が２・５倍、パスタが３・６倍、カップ麺が２・７倍、米が２倍など大半が平時を上回った。もし、あのとき消費者が冷静に行動していれば、品不足が起きることはなかったといえる。

　新潟青陵大学の碓井真史教授（５１）＝社会心理学＝は「互いの疑心暗鬼から買いだめといった行動を取ってしまう。スーパーへ行くと品薄になるのではないかと感じ、さらに報道などの情報で裏づけられると、行動が行動を呼んでしまう。特に首都圏は人口が多いため、一部が動くと連鎖が起きやすい」とし、こう続けた。

　「そもそも、モノが作れなくなったわけではなく、わが国は生産力も備蓄もある。本当の危機ではないのに危機を起こしている」

　同じ大手スーパーが今月４日に再び調査したところ、買いだめが一巡したため、米とカップ麺の需要は震災前の３割減、２割減に落ち込んでいた。トイレットペーパーとティッシュペーパーも１割減だった。

　◆放射能自衛策

　洗濯物がベランダの物干しざおに翻っていた。東京都中野区の高台にある一戸建てで暮らす主婦（３６）は震災後、放射能から自衛するため洗濯物を屋内で干し、外出時は帽子とマスクを身につけていたが、３週間でやめた。

　主婦は「あのときは新聞やテレビ、ブログ、ツイッター、ママ友の話…とさまざまな情報があふれ、何を信じていいのか分からなくなっていた」と振り返る。

　東海道新幹線は当時、放射能を恐れ西へ自主避難する母子で「疎開列車」と化したが、小学校や幼稚園の新学期をきっかけに多くが首都圏へ戻りつつある。

　むろん東京電力福島第１原発の事故はいまなお危機的な状況が続いている。妻（２９）と生後８カ月の長男が滋賀県の妻の実家へ避難する都内の会社員、内野太郎さん（３２）は「目に見えない不安がある。子供のことを考えると危険は避けたい」と話す。

　東京女子大学の広瀬弘忠元教授（６８）＝災害・リスク心理学＝は「買いだめにせよ放射能からの避難にせよ、政府が『冷静な行動を』と呼びかけたことが意図とは逆に集団心理をあおった。こうした際に倫理的な呼びかけは逆効果なだけで、政府は買いだめや避難をしなくても大丈夫であることを裏づけるきちんとしたデータを示し、論理的に人々を安心させることが重要だった」と指摘する。

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　戦後６５年間で最大の国難をもたらした東日本大震災。１カ月という時間を経て、われわれは今、どんな場所に立っているのだろうか。発生から１週間に続き、考えてみたい。